【自動車保険】安くするポイントとおすすめの特約【初心者向け】

クルマ

こんにちは、ヒロです。

我が家では毎日車を使用しています。

車って所持するだけで色々な費用がかかりますよね。

車は買うべきではないという意見も多くありますが、それでも私は車を所持しています。

理由はこちらの記事で説明していますので、ぜひご覧ください。

所持するからには、できるだけかかる費用を安くしたいですよね。

車に必要な費用として代表的なものが自動車保険です。

こちらの記事では、自動車保険にかかる保険料を安くするポイントと、つけるべきおすすめの特約について説明します。

自動車保険についてあまり詳しくない人でもわかるよう説明しますので、ぜひご覧ください。

この記事はこんな人におすすめ

  • 自動車保険の保険料を少しでも安くしたい
  • 補償内容に無駄がないか見直したい
  • つけておくと安心な特約を知りたい
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保険料を安くするポイント

ダイレクト型(通販型)にする

自動車保険は大きく分けて「ダイレクト型(通販型)」と「代理店型」があります。

ご存じの方も多いでしょうが、保険料が安くなるのは断然「ダイレクト型(通販型)」です。

代理店がないぶん人件費を削減できるため、保険料が安くなるという仕組みですね。

ただ担当者がつかないので、加入の際の補償内容を決めたり事故の際の保険会社への連絡など、すべて自分でする必要があります。

保険に詳しくない人だとどんな補償内容にすればいいかわからなくなり、十分でない補償内容になってしまったり、最終的に面倒になって代理店で加入したりするいう人も多いです。

もちろんディーラーなどの代理店で加入する保険にもメリットはあります。

  • 土日でも連絡がつながる
  • 保険会社に事故報告もしてくれる
  • ディーラー専用の長期保険がある

このように、ディーラーなどの代理店で保険に加入することは決して悪いことばかりではありません。

ですが安くしたいというのであれば、やはりダイレクト型がおすすめです。

ダイレクト型保険に加入することが一番の節約ポイントでもありますので、まずは頑張って申し込んでみましょう。

「運転者限定」を正しく設定する

実際に車を運転する人が誰なのかによって、「運転者限定」を正しく設定しましょう。

多くの保険会社には、「本人限定」「夫婦限定」「家族限定」「限定なし」という限定が用意されています。

普段車を運転するのが夫婦だけなら、「夫婦限定」をつければ保険料が安くなるということです。

家族限定」は「同居の親族および別居の未婚の子」まで補償されるので、一人暮らしの子供が帰省の際に運転する場合は補償されますが、結婚してしまうと対象外となりますので注意してください。

Aさん
Aさん

いつだれが運転するかわからないから限定はつけないよ

という人もいますが、もったいないからやめましょう。

たまに友人が運転するくらいなら、万が一の際はその友人の自動車保険を使ってもらえばいいのです

ほとんどの自動車保険には「他車運転特約」という特約がついています。

「他車運転特約」とは、他人の車で事故を起こして賠償責任が発生した際に、自分の自動車保険から保険金の支払いを受けることができる特約です。

マイカーを持っている友人が自分の車で事故をしたら、その友人に責任を取ってもらいましょう。

365日の中で最も多く車を運転するのは誰なのか

実際にご自分の使用状況を考えて、「運転者限定」を正しく設定しましょう。

「年齢条件」を正しく設定する

運転者限定とあわせて正しく設定したいのが「年齢条件」です。

代表的な条件として「全年齢」「21歳以上」「26歳以上」「30歳以上」「35歳以上」と分かれており、実際に運転する人の年齢にあわせて設定することになります。

年齢条件が上がるにつれ、補償範囲が狭くなるので保険料が安くなるということです。

運転する人の中で一番若い人の年齢にあわせることになるので、たとえば夫が35歳で妻が30歳の夫婦なら「30歳以上」の条件にします。

なお保険会社によっては「30歳以上」がない場合もあります。保険会社によって違いがありますので、加入前にしっかり確認しましょう。

なお年齢条件でよく勘違いされるのが適用される範囲です。

たとえば一人暮らしの子供が帰省の際に運転するとして、その子供が20歳だとしたら年齢条件は「全年齢」にしなければいけないと思いますよね。

答えはNOです。

年齢条件の適用範囲は「同居の親族」までです。

別居の子供や友人が運転する際には年齢条件は適用されませんので、全年齢である必要はありません。

このことを知らずに間違った年齢条件を設定されている人も多いです。

同居の家族で運転する人の一番若い年齢にあわせる

これが「年齢条件」の正しい設定です。

車両保険をつけるなら「免責金額」も設定する

車両保険とは自分の車に対しての補償です。

車両保険はつけなくていいという声も多いですが、私は最低限「エコノミー型」くらいはつけた方がいいと思っています。

保険会社によって名称の違いはありますが、「エコノミー型」とは自損事故では保険金が出ないタイプです。

自分ひとりで車をぶつけたくらいの事故の場合、車両保険を使うと翌年の保険料が高くなって損をすることが多いので、自損事故の際は保険を使わない方がいいです。

相手もいる大きな事故の場合のみ車両保険は使うようにしましょう。

そして車両保険をつける際にあわせて設定したいのが「免責金額」です。

「免責金額」とは簡単に言うと自己負担額のことです。

たとえば免責金額を「0-10」とした場合、1年以内に1回事故をした場合は自己負担「0円」ですが、2回目以降は自己負担「10万円」がかかります。

免責金額は「0-10」「5-10」「10-10」など、保険会社によって設定は様々です。

設定するだけで保険料が安くなりますので、車両保険をつける際は無理のない範囲で自分に合った免責金額も設定してみてください。

おすすめの特約

ここまでのポイントで保険料をある程度安くできますので、次は必ずつけてほしいおすすめの特約について説明します。

個人賠償責任特約

個人賠償責任特約」とは、日常生活で自分や家族が他人に対して損害賠償責任を負った場合に補償を受けられる特約です。

  • 自転車で人をはねてケガさせてしまった
  • 子供がボールで他人のものを壊してしまった
  • 飼い犬が通行人にかみついてケガさせてしまった

こういった場合に、損害賠償責任を負った金額まで保険金が支払われるというものです。

最近は自治体によって自転車保険の加入が義務付けられていますが、この特約をつけておけば対応できます。

日常生活のあらゆるトラブルに対応できるうえに、保険料は2000円前後と安いので絶対つけるべき特約です。

まだつけていない人は早速今日からでも追加しましょう。

なお一つの自動車保険につけておけば家族全員が補償されますので、重複しないようご注意ください。

弁護士特約

弁護士特約」はつけている人も多いかもしれません。

その名の通り、自動車事故や日常での事故において被害者になった際に、法律相談費用や修理費の請求を弁護士に委任する費用などが補償されるものです。

自分に責任がない「もらい事故」の場合、保険会社は示談交渉ができません。

相手と交渉できるのは自分だけです。

相手がまともな人ならいいのですが、ややこしい人だと修理費を払ってくれないかもしれません。

実際に、私はそのような経験があります。

後ろから追突してきた相手が修理費を支払う気がなかったため弁護士に相談したところ、最終的には相手の保険会社から無事に支払ってもらえたのです。

この時ばかりは、弁護士特約をつけていて本当に良かったと思いました。

弁護士特約も一つの保険につけておけば家族全員が保証されますので、必ずつけておくようにしましょう。こちらの保険料も年間2000円前後です。

まとめ

以上、自動車保険にかかる保険料を安くするポイントと、つけるべきおすすめの特約でした。

  • ダイレクト型(通販型)にする
  • 「運転者限定」を正しく設定する
  • 「年齢条件」を正しく設定する
  • 車両保険をつけるなら「免責金額」も設定する

自分にあった内容で正しく加入することで保険料をおさえ、安くなったぶん

  • 個人賠償責任特約
  • 弁護士特約

といった安くて便利な特約を追加する。

これが自動車保険のおすすめ加入方法です。

自動車保険に詳しくないと、つい代理店に任せっきりになることもあるでしょう。

その人がたとえ良い担当者でも、代理店に任せている以上は手数料が発生するので保険料は高くなります。

ですがおさえるべきポイントさえおさえておけば、自動車保険はそう難しいものではありません。

本当に必要な補償をつけ、それでいてかかる保険料もできるだけ安くしましょう。

ういたお金で家族サービスしてあげればみんな喜びます。

固定費が安くなると、生活に潤いが生まれますよ!

ありがとうございました!

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